3月, 2010 のアーカイブ
過食による肥満と麻薬中毒、脳内に同じ変化 米研究
【3月29日 AFP】過食によって肥満になる人の脳内の分子経路が、麻薬中毒者のものと同じだとするラットによる実証研究が、28日の米科学誌ネイチャー・ニューロサイエンス（Nature Neuroscience）電子版に発表された。
米フロリダ（Florida）州のスクリプス研究所（Scripps Research Institute）のポール・ケネディ（Paul Kenny）准教授の研究チームは、脳内の報酬系の過剰刺激が快楽物質の中毒状態を引き起こすとの仮説を裏付ける実験結果だとしている。
研究チームはまず、ラットにベーコンやソーセージ、チーズケーキなどの高脂肪、高カロリーのえさを与え、劇的に太らせた。この「ジャンクフード」ラットは、通常のえさを与えられていたラットの2倍のカロリーを摂取するようになり、電気ショックを与えてもえさを食べることを止めず、食欲のコントロールができなくなってしまった。
■D2受容体の活動低下がカギ
肥満ラットが中毒的な行動を示したことを確認した後、研究チームはこのラットの脳内で何が起きているのかを調べた。研究チームは、セックスや食事、麻薬摂取などの快楽的な経験によって放出される神経伝達物質ドーパミンを受け取る、いわゆる「ドーパミン2（D2）受容体」に注目した。
これまでの研究では、コカイン中毒者の脳内ではドーパミンが大量に放出され、D2受容体が過剰に刺激されていることが明らかになっている。
過剰な刺激を受けた体は、D2受容体の活動を低下させて適応しようとする。この結果、脳内で快楽物質が摂取される「報酬反応」が徐々に悪化していく。コカイン中毒者の場合、報酬の無い状態を避けるためコカインの刺激をより頻繁に必要とするようになる。
研究チームは今回、麻薬中毒者のD2受容体で起こる変化と同様の変化を、「食事中毒」ラットで確認した。
研究結果については今後ヒトでの実証が必要となるが、前年10月の学会で初期段階の報告がされた際には、肥満の人々からは「甘いものや高脂肪の食べ物に夢中になるのは一種の中毒だ」との自分たちの主張を裏づけるものだとして多くの賛同を得ている。(c)AFP
http://www.afpbb.com/article/life-culture/health/2714323/5550982
気になるニュース2010/03/27
財政難の米カリフォルニア州、マリフアナ合法化に向け住民投票
CNN
財政難の米カリフォルニア州が１１月に、マリフアナ合法化について住民投票することが確実となった。ブラウン州司法長官が２４日、住民投票実施に必要な署名が集まったと明らかにした。
個人使用目的のマリフアナ販売が合法になれば、たばこやアルコールと同様に課税が可能となる。マリフアナによる税収入額は年間１４億ドルとの試算も出ている。州が抱える財政赤字額は２００億ドル。
ブラウン長官によると、住民投票実施に必要な署名は４３万３７９１人分だったが、これを大きく超える６９万４２４９人分が集まった。
カリフォルニア州は１４年前、全米で初めて医療用マリフアナを合法化している。新たな合法化案は、２１歳以上の成人による個人使用に限定し、マリフアナの所持、栽培、携帯を認めるもの。ただし、未成年者の前での使用を禁止するなど、一定の制限をかけている。
住民投票は中間選挙と同じ１１月２日に実施される。
マリフアナ合法化 カリフォルニアが住民投票へ
産経新聞
【ニューヨーク＝松尾理也】米カリフォルニア州が今年１１月、マリフアナ（乾燥大麻）使用の合法化の是非を問う住民投票を行うことをこのほど決めた。使用が認められれば全米初のケースで、大きな注目を集めるのは確実だ。今回、住民投票が提案された背景には、ヒッピー文化などの影響を色濃く残した風土に加え、同州が苦しむ財政難がある。
住民投票は１１月２日の米中間選挙にあわせて行われる。２１歳以上の成人に対し、個人使用目的でのマリフアナの所持、栽培を一定量まで認めるよう提案する。販売については、州内の自治体ごとに拒否するか、認めた上で課税するかの裁量権を与える。マリフアナ容認派が住民投票に必要な署名を集めた。
カリフォルニアが、異論や反対を抱えつつも全体的な傾向としてマリフアナに寛容なのは、ヒッピー文化の発祥の地として束縛を嫌い、体制に反発する風土がある。今回の提案はそうした文化的側面に加え、カリフォルニアが直面している未曾有の財政危機も理由に挙げられる。
金融危機による税収の落ち込みで、同州では今も公共サービスの削減や、学校の授業日カットなどが進む。このため、昨年は一時、州議会でもマリフアナ使用を認める法案が審議され、マリフアナ課税による税収は年間１４億ドルに達するとの試算まで公表された。
もちろん、犯罪の増加によってむしろ州政府の負担は増えるのではないかとの意見や、目先の税収増のために「ゲートウェイ（入り口）ドラッグ」（より効き目の強い麻薬に進むきっかけとなるドラッグ）であるマリフアナを解禁すべきではないといった意見も根強い。
連邦法ではマリフアナは明確に違法とされており、もし解禁に踏み切ったとしても法律的な整合性がどうなるかなどの課題も残る。
しかし、同州で昨年４月に行われた世論調査では州民の５６％が解禁に賛成。同年１０月の全国調査でも４４％が賛成と答えており、住民投票で推進派が勝利する可能性は低くなさそうだ。
誰が一番うまいかな？「大麻ジョイント巻き」選手権 イスラエル
AFP
イスラエル南部のベエルシェバ（Beer Sheva）で16日、同地にあるベングリオン大学（Ben-Gurion University）の学生らの主催による「大麻ジョイント巻き」選手権が開催され、参加者たちがジョイント巻きの技を競い合った。
気になる記事2010/03/24
・UK, Spain close to approving GW’s cannabis drug
・Medical Marijuana Inc Continues the National Educational Symposium Series in the San Diego Convention Center and Previews Its Star Cast of Speakers
・Medical Marijuana Symposium Series in San Diego
・State’s slow adoption of medicinal marijuana draws criticism
・Cross-national differences in clinically significant cannabis problems: epidemiologic evidence from ‘cannabis-only’smokers in the United States, Mexico, and Colombia
・Cannabis and Anxiety
・Clinton Must Discuss Marijuana Prohibition During Mexico Drug Summit
違法薬物の売買は儲からない？
弁護士小森榮の薬物問題ノート「被害者の見えない犯罪｜薬物事件と裁判員裁判」から一部抜粋。
もし、彼らが薬物の密売を繰り返して、王侯貴族のような生活をしていたなら、裁判員の皆さんもその悪質さを実感することでしょう。でも、これまでに私が担当したこの種の事件では、被告人たちは、いつ逮捕されるかと不安におびえながら人目をしのんで密売して、手にした利益はやっと生活できる程度のもの。携帯電話に拘束され、あちこち動き回り、仕入れの資金調達にカードローンを借りまわり・・・、密売の甘い果実を堪能しているとはいえない状態です。密売人として裁判を受ける人のうち、大量の資金を動かし、膨大な利益を手にしていたのはほんのひとにぎり。ほとんどは、不遇な環境や本人の甘い考えなどが重なって密売を繰り返すようになってしまったとはいえ、恵まれない裏稼業をしてきた人たちなのです。
大麻どっとおるぐ
taima.orgは日本の大麻文化について10年にも亘って紹介しているサイトです。
2008年のリンク切れ以来、閉鎖されたものだとばかり思っていましたが
その後、復活していたようです。
・japanhemp.org(taima.org)
http://japanhemp.org/
・taima.orgのインターネットアーカイブ
http://web.archive.org/web/*/http://taima.org
Cannabis Study Houseは閲覧が不可能になりましたがミラーができました。
・Cannabis Study House(ミラー)
http://www.cannabisstudyhouse.com/
・Cannabis Study Houseのインターネットアーカイブ
http://web.archive.org/web/*/http://www.cannabis-studyhouse.com
フランス警察麻薬取締官
フランス・オーヴェルニュ地域圏の首府クレルモン＝フェランに勤務するフランス警察麻薬取締官のRoger Vacher氏。1957年生まれ、月給2200ユーロ(約26万5600円)。
